Antivirus and Security Software from Sophos

2005年10月12日

ソフォス、最新の「スパム送信国ワースト12」を発表

ゾンビPC増加の影響により、米国が依然としてワーストワンに

法人向けウイルス/スパム対策大手のソフォス(本社:神奈川県横浜市、代表取締役社長:アラン・ブロデリック)は本日、過去6ヶ月間のスパムの最多配信国ワースト12に関する最新のレポートを発表しました。

世界各地に展開する脅威解析センター、SophosLabs™ のリサーチャーが、2005年4〜9月に受信した全スパムを分析した結果、スパム送信国ワースト1は前回と同様アメリカになりました。しかし、アメリカは依然としてスパム送信ワースト1に挙げられてはいるものの、送信数では世界のスパムの割合と比較すると昨年より実質的には減少しています。一方で、60%以上のスパムがゾンピ化したコンピュ−タ(マルウェアによってハイジャックされたコンピュータ)によって送信されている現状もソフォスは認識しています。このような状況の変化は、スパム送信者が必ずしもハイジャックされたスパム送信用のコンピュータと同じ国にいる必要がなく、世界中のどのコンピュータでも利用できることを意味します。

スパム送信国ワースト12は次の通りです。括弧内は各国の昨年、同時期の送信比率を示しています。

2005年4月〜9月

1. アメリカ 26.35% (41.50%)
2. 韓国 19.73% (11.63%)
3. 中国(香港含む) 15.70% (8.90%)
4. フランス 3.46% (1.27%)
5. ブラジル 2.67% (3.91%)
6. カナダ 2.53% (7.06%)
7. 台湾 2.22% (0.86%)
8. スペイン 2.21% (1.04%)
9. 日本 2.02% (2.66%)
10. イギリス 1.55% (1.07%)
11. パキスタン 1.42% 新規
12. ドイツ 1.26% (1.02%)
その他 18.88% (18.10%)

アメリカ、韓国、中国からのスパムが全てのスパムの50%以上を占めているものの、アメリカとカナダはスパム送信者の比率を軽減させることに成功しています。ソフォスでは、アメリカのコンピュータから送信されるスパムの急減には、スパム送信者への実刑判決、法律の強化、そして優れたセキュリティシステムなど、数々の要因があると見ています。

ISP(インターネット・サービス・プロバイダー)によるスパム送信者への対抗策を啓蒙する取り組みやCAN-SPAM法の執行などが、アメリカのスパム送信者対処の強化につながりました。最も送信量の多いスパマー達は、結果的にスパム送信をやめるか海外に移住するかの選択を迫られました。また、昨年のWindows XP SP2の登場も、セキュリティの強化につながり、家庭ユーザーのコンピュータをハイジャックから守る手助けとなっています。現在の懸念事項は、悪質なスパマーが金銭搾取ために、スパイウエアやマルウェアなど、インターネットの活用に目を向けていることです。

国際的な認識と各国の法律施行の効果が現れるにつれ、スパマーが金銭搾取を成功させるために違法な接続業者に依存する傾向が高まっています。そして、スパマーは犯罪行為を成功させるため、ウイルス作者やハッカーとの連携を強めています。ハッカーは、最新のウイルス対策が適用されていないPCを支配して、コンピュータの持ち主が気付かないうちにスパムの送信だけでなく、DoS攻撃に利用したり、ユーザーの機密情報を盗んだりします。

インターネットのダークサイドを利用した犯罪行為によって金儲けをする人たちが存在します。大量のメール送信から商品の販売に結びつけるのは非効率だと考えるようになったスパマーは、また別の犯罪行為に走りがちです。この図式により、スパマーとウイルス作者は、世界中の保護されていないコンピュータを、求められていないメッセージを送信するために利用しはじめています。だからこそ、すべてのコンピューターユーザーは、スパムに対抗する義務を負っているといえます。

ソフォスでは、ゾンビネットワークの一部になる危険性を回避・削減するため、ウイルス対策ソフトを最新に保つこと、ファイアウォールをインストールすること、最新のセキュリティパッチを適用することを奨励しています。また、企業はメールアカウントの使用方法に関する実践的ポリシーの策定にも目を向けなければいけません。

RSS フィード|Atom フィード
最新版セキュリティニュースの配信サービスに登録する
RSS フィード|Atom フィード
最新版ソフォスニュースの配信サービスに登録する

参照: